この会合はJOC=日本オリンピック委員会と、JSPO=日本スポーツ協会が4日都内で開き、競技団体の関係者などおよそ120人が参加しました。

このなかで両団体の担当者は、地球温暖化によって
▽競技者の健康に与える負担やリスクが大きくなっていることや
▽世界的に降雪量が減り、冬のオリンピックの開催地が将来的にはごく一部に限られていく見通しなどを説明しました。

そのうえで、ことし2月に山形県で行われた国民スポーツ大会のスキーアルペンの競技会場では、暖冬による雪不足で1キロ余りのコースが300メートルほどに短縮され、ほかの場所から雪を運んで対応したといった大会運営への具体的な影響についても報告していました。

このあとにはスキーアルペンでオリンピック4大会連続出場の皆川賢太郎さんが、ヨーロッパではトップ選手たちが環境問題について積極的に発信していることを紹介し、日本を含めてアスリートが声を上げることで一般の人たちの取り組みを促していくことの重要性を訴えていました。

JOC 小谷常務理「各競技団体とアクション起こしていきたい」

JOCの小谷実可子常務理事は「地球温暖化は待ったなしの状態で50年後、100年後に私たちの孫たちがこのままではスポーツができなくなってしまう未来が見えている」と危機感を隠しませんでした。

そのうえで「JOCだけでできることではないので、各競技団体の皆様と情報を共有しながらアクションを起こしていきたい」と話していました。

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