国民スポーツ大会のあり方 9月4日から議論へ 日本スポーツ協会

国民体育大会から名称が変わる国民スポーツ大会は開催する都道府県の費用負担が大きいことなどが課題となっていて、全国知事会は先週、大会の簡素化を図ったうえで開催費用の半分以上を国や日本スポーツ協会が負担するよう求めていくことを決めました。

全国知事会の会長を務める宮城県の村井知事らは7日、日本スポーツ協会の遠藤利明会長に対し費用負担に関する知事会の考えを伝えました。

これに対し遠藤会長は来月4日に協会の有識者会議の初会合を開き、大会のあり方についての議論を始めることを明らかにしました。

遠藤会長は記者団に対し「競技団体とも話して、できるだけ簡素で費用負担を少なくする形を考えていかなければならない。今年度中には、協会としての方向性を取りまとめたい」と述べました。