世界アンチドーピング機構 中国の競泳出場問題で正当性主張

WADA＝世界アンチドーピング機構は、パリオリンピックの開幕を翌日に控えた25日、パリ市内のメインプレスセンターで会見しました。

この中では、中国の競泳選手23人が、3年前の東京オリンピック前のドーピング検査で、禁止薬物『トリメタジン』の陽性反応が出たものの、大会への出場を認められた問題について質問が相次ぎました。

WADAは、独立した検察官を招へいして検証を進め、7月に出した中間報告では、WADAによる中国側への肩入れなどはなかったとしましたが、信頼性を問われたのに対し、WADAのウィトルド・バンカ会長は「中国へのひいきはなかったのは明らかだ。証拠に基づいて報告書にはっきり書かれている」と正当性を主張しました。

中国メディアから、中国の競泳選手たちが異常に多くドーピング検査を受けていると指摘されると、WADAは「選手たちは何度も検査を受けたことを示すことができて、逆に喜ぶべきだ。間違った主張に対しても反論ができる」と切り返しました。

一方で、この問題に関連し、アメリカのアンチドーピング機構が、WADAの対応の甘さを指摘していることについては「明らかに調和を乱そうとしている」と反論しました。

IOC＝国際オリンピック委員会は、アメリカのソルトレークシティーが選ばれた2034年の冬のオリンピック・パラリンピックの開催地決定をめぐり、アメリカ側がWADAを十分に尊重しない場合は、開催に関わる契約を解除できるとするなど、新たな動きも出ています。