国民スポーツ大会の在り方考える 検討部会を新たに設置へ

国体＝国民体育大会の名称で親しまれ、ことしの佐賀県での開催から名称が変わる国民スポーツ大会は、各都道府県の持ち回りで毎年開かれてきましたが、開催する自治体の負担が大きいことや、都道府県対抗という形式が時代にそぐわないなどの課題が指摘されてきました。

今月8日には、全国知事会の会長を務める宮城県の村井知事が、廃止も含めて開催方法を見直すべきだとの考えを示し、その後、同様の声が相次いでいました。

これを受けて日本スポーツ協会は17日、魅力ある持続可能な大会を目指すとして、自治体の負担軽減策など国民スポーツ大会の在り方を考える、新たな検討部会を立ち上げることを明らかにしました。

検討部会では、これまで内部のプロジェクトチームで議論してきた内容をベースに知事会の代表者も参加して議論することも検討し、来月中にも最初の会合を開きたいとしています。

日本スポーツ協会の遠藤利明会長は「課題が多くあることは私自身も実感しており、どういう形で大会をやれば皆さんが理解してスポーツが持つ力を大いに発揮できるようになるのか、知事会の意見も十分に聞き、連携を取りながら検討を進めていきたい」と述べました。