国民スポーツ大会 抜本的改革に向け有識者会議で議論へ

毎年、各都道府県の持ち回りで開催され、ことし、国体＝国民体育大会から名称が変わる国民スポーツ大会をめぐっては、開催する自治体の負担が大きいことや、都道府県対抗の形式が時代にそぐわないなどの課題が指摘され、全国知事会からも見直しを求める声が挙がっています。

日本スポーツ協会では4年前から見直しを検討してきましたが、抜本的な改革に向けて新たに有識者会議を設置することにし、4日、都内で開かれた国民スポーツ大会委員会で報告しました。

有識者会議のメンバーは全国知事会や市町村の代表、それにスポーツ関係者など20人から30人を想定し
▽複数の都道府県での分散開催や
▽冬季競技など一部の会場は固定化すること
それに
▽競技施設に求める基準の緩和などを議論し
今年度中に持続可能な大会に向けた改革の方向性をまとめることにしています。

国民スポーツ大会委員会の山本浩委員長は「社会の大会への関心がそれほど高くないことも問題で、たくさんのトップ選手に出場してほしいし、子どもやお年寄りがスポーツはいいなと思える大会にしたい。広い視野で考え、さまざまな知見を生かし、大会がどうあるべきかを検討していきたい」と話していました。