Jリーグは昨シーズン、J1からJ3に在籍した60のクラブのうち、決算時期が遅い柏レイソルと湘南ベルマーレを除いた58クラブの昨年度、2023年度の経営情報を発表しました。

それによりますと、債務超過になったのは前の年度より2つ多い7クラブとなりました。

J1では横浜FCがおよそ1億7200万円、アビスパ福岡がおよそ3億9900万円、サガン鳥栖がおよそ1億5800万円、J2では東京ヴェルディがおよそ4億8300万円、J3ではYSCC横浜がおよそ8300万円、SC相模原がおよそ5億2000万円、ガイナーレ鳥取がおよそ3億400万円、それぞれ負債が資産を上回り、債務超過となりました。

ただし、現時点で資金繰りが困難となっているクラブはないとしています。

一方、売上高は58クラブの合計で過去最高のおよそ1445億円となり、43のクラブで増収となりました。

2023年度の入場料収入は前の年度の138%、2019年度と比べて110%と新型コロナウイルスの感染拡大前の状況に回復したほか、物販などの収入も増加し、Jリーグは、「それぞれのクラブの経営努力で、収入はコロナ前を上回る状況になった」としています。

Jリーグでは、コロナ禍の影響を踏まえて2023年度までは債務超過や3年連続の赤字となってもクラブライセンスの判定に影響を与えない特例措置を設けていましたが、2024年度から3年連続の赤字のカウントを始めるなど、段階的に元の基準に戻すことにしています。

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